
連続増配の会社を式で探す:5期分の1株配当を毎年比べる
企業データラボ
過去5期の1株配当を前の年と1つずつ比べ、「5年続けて増配している会社」を判定する式を紹介します。据え置きを含めた非減配の判定、増配のペース、株式分割で判定がずれるときの対処まで解説します。
この会社の配当は、この先も増え続けるのか?知りたくないですか
- この会社は、何年続けて配当を増やしているのか
- 一度も減配せずに配当を守ってきた会社はどこか
- 増配のペースは、毎年わずかなのか、大きく増やしているのか
配当を毎年増やし続けている会社は、利益の成長と株主還元の両方に自信がある会社と見なされ、長く持つ投資家に好まれます。ただ、「何年続けて増配しているか」を調べるには、会社ごとに何年分もの決算短信をさかのぼる必要があり、全上場企業で確かめるのは手作業では現実的ではありません。
しかも、1年だけ増配した会社は、たまたま利益が多かった年に配当を増やしただけかもしれません。会社の還元方針を知るには、5年分以上の配当の並びを見る必要があります。
5期分の1株配当を比べる式で、その疑問に答えられます
考え方はシンプルです。毎年の1株配当を前の年と比べて「増えたか」を0と1にし、5年分を掛け合わせれば連続増配、足し合わせれば増配の回数になります。5年続けて増やしている会社は、景気の波があっても配当を増やせるだけの稼ぐ力と、それを続けるという方針を持っています。
ステップ1:毎年の「増配したか」を0と1にする
1株配当は「一株あたり配当実績_合計(日本円、1株当たり)」の項目です。今期と1期前の差がプラスなら1、そうでなければ0にします。比べる演算子が無くても、差に大きな数を掛けて MIN と MAX で挟めば0と1になります。
これを5組(今期と1期前、1期前と2期前、…、4期前と5期前)作って掛け合わせると、5組すべてで増配していたときだけ1になります。
式は長く見えますが、同じ形を1期ずつずらして5回並べているだけです。
ステップ2:掛け算ではなく足し算にすると「増配の回数」になる
同じ5つの判定を、掛けるのではなく足すと、5年のうち何回増配したか(0〜5回)になります。1年だけ据え置いた会社も4回として拾えるので、連続増配に「惜しくも届かなかった」会社を探すのに便利です。
ステップ3:据え置きも含めた「非減配」の判定
配当を減らさない方針(累進配当)を掲げる会社は、増配だけでなく据え置きの年もあります。差に小さな数(0.001円)を足してから判定すると、「同じ額」も1になり、5年間一度も減配していないかを判定できます。
5年連続増配の会社は、必ず5年非減配にもなります。非減配だけが1の会社は、据え置きの年をはさみながら配当を守ってきた会社です。
ステップ4:増配のペースを測る
連続増配でも、毎年1円ずつ増やす会社と、毎年1割ずつ増やす会社では意味が違います。5年の年平均の増配率で、ペースを比べます。
計算例
1株配当が5期前から順に40円・44円・48円・50円・55円・60円の会社では、5組すべてで増配しているので「5年連続増配」は1、「増配の回数5年」は5です。増配率は (60 ÷ 40) の5乗根 − 1 で、年およそ8.4%になります。
読み方と使い方
- 投資家:5年連続増配の会社の中から、増配率の高い会社や、配当利回りがまだ低い会社を選ぶ
- 投資家:増配の回数が4回の会社は、据え置いた年の理由(業績の落ち込み・大きな投資)を確かめる
- 経営企画・IR:競合の増配の続き具合と増配率を並べ、自社の配当方針が市場からどう比べられているかを確かめる
注意点
- 株式分割をした年は1株配当が見かけ上減るため、「増配していない」と判定される。分割のあった会社は適時開示で確かめる(考え方は「株式分割は PER・PBR・時価総額にどう影響するか」を参照)
- 分割の影響を避けたいときは、1株配当の代わりに配当金総額で同じ式を作る(下の式)。ただし自社株買いで株式数が減ると、総額は伸びにくくなる
- 記念配当・特別配当を出した年の翌年は、普通配当を増やしていても減配に見えることがある
- 上場して6期に満たない会社は、[5] の期が無いため空欄になる
株主還元の全体の方針は「配当性向と総還元性向:株主還元の方針を比べる」、配当を続ける余力は「減配しにくい会社を探す:5年累計のフリーキャッシュフローで配当の余力を測る」もあわせて確かめると、増配が続きそうかを判断しやすくなります。
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結果の列で並べ替えたり、「5年連続増配で、増配率が年5%以上」のように絞り込んだりできるので、投資の候補探しにも、競合と自社の配当方針の比較にも使えます。
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