
営業利益率とは?計算式と業界比較のときの注意点
企業データラボ
·財務指標
営業利益率の計算式と意味、業界ごとに水準が大きく違う理由、競合と比べるときに気をつけたい点(推移で見る・一時的な要因・会計基準の違い)を、経営企画・投資家向けに解説します。
競合と比べて、自社の利益率は高いのか低いのか?
- 本業でどれだけ利益を残せているかを、同業と比べたい
- 利益率の差は、一時的なものか、続いているものか
- 業界が違う会社とも比べてよいのか
利益率を比べるには、各社の決算書から売上高と営業利益を集め、何年分もさかのぼって並べる必要があります。会計基準が違えば「営業利益」に含まれる範囲がずれることもあり、単純に並べただけでは正しい比較になりません。
営業利益率の計算式で、本業の稼ぐ力を比べられます
営業利益率は、売上高のうち本業でどれだけ利益を残せたかを表す指標です。収益力を比べるときに最もよく使われます。
営業利益率でわかること
同じ売上でも、原価や販売費・一般管理費を抑えられる会社ほど営業利益率は高くなります。価格の決定力、コスト構造、事業の付加価値の高さが表れます。
業界によって水準が大きく違う
ソフトウェアや医薬品のように原価の比率が低い業界では高く、卸売や小売のように仕入れの比率が高い業界では低くなる傾向があります。そのため、異なる業界の会社を営業利益率だけで比べるのは適切ではありません。
比べるときの注意点
- 同じ業界・似た事業構成の会社どうしで比べる
- 1年だけでなく、3〜5期の推移で見る
- 一時的な要因(大型の受注・リストラ費用など)がないか確かめる
- 会計基準の違い(日本基準・IFRS)で営業利益の範囲が違うことがある
IFRS では「営業利益」に含める項目が会社によって異なることがあるため、基準の違う会社を比べるときは注記もあわせて確認するのが安全です。
競合との営業利益率の差の原因を分ける式は「営業利益率の差の要因分析:原価率と販管費率に分けて3期の推移で競合と比べる」、利益率が年によってどれだけぶれるかを測る式は「利益の安定度を標準偏差で測る:5期の営業利益率のばらつきから安定企業を探す」で紹介しています。
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