ネットキャッシュの計算方法:実質的な手元資金を比べる

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·財務指標

ネットキャッシュ(実質的な手元資金)の考え方と計算式を解説します。現金に何を含め、借入をどう差し引くかの決め方と、時価総額と比べたネットキャッシュ比率で割安さや資本政策を読む方法も紹介します。

この会社は、借入を差し引いても手元資金が厚いのか?

  • 現金から借入を引いた、実質的な手元資金はいくらか
  • 時価総額のうち、どれだけを手元資金で説明できるのか
  • キャッシュリッチな会社を、全上場企業から探したい

ネットキャッシュは、決算書の現金・有価証券・借入などを集めて自分で計算する必要があります。何を現金に含めるかで値が変わるため、会社ごとに手で計算すると定義がぶれやすく、多くの会社を同じ条件で比べるのは大変です。

ネットキャッシュの計算式で、実質的な手元資金を比べられます

ネットキャッシュは、手元の現金から借入などの有利子負債を差し引いた「実質的な手元資金」です。財務の余力や、株価の割安さを見るときに使われます。

基本の考え方
ネットキャッシュ = 現金及び預金(+短期の有価証券など)− 有利子負債

定義は目的に合わせて決める

有価証券や投資有価証券をどこまで含めるか、リース債務を有利子負債に含めるかは、分析する人によって違います。比べるときは、すべての会社に同じ定義を当てはめることが何より大切です。

時価総額と比べる

ネットキャッシュを時価総額で割った比率が高い会社は、時価総額の多くが手元資金で説明できる状態です。いわゆる「キャッシュリッチ」な会社を探すときの目安になります。ただし、資金を使い道なく貯め込んでいると評価が下がることもあり、株主還元や投資の方針もあわせて見る必要があります。

時価総額との比
ネットキャッシュ比率 = ネットキャッシュ ÷ 時価総額

ネットキャッシュを使って事業の価値を評価する式は「現金と投資有価証券を差し引いた「実質 PER」:資産の厚い日本企業を正しく比べる」、余った資金と株主還元の関係は「株主還元の強化が期待できる会社:PBR の低さ×還元の余地を3年の実績で探す」で紹介しています。

企業データラボなら、自社の定義のネットキャッシュを全上場企業で計算できます

企業データラボのカスタム列なら、自社の定義でネットキャッシュを式にして、約3,700社に同じ定義で当てはめられます。時価総額と組み合わせたネットキャッシュ比率も同じように計算できます。

結果で並べ替え・絞り込みをすれば、手元資金の厚い会社を一覧で探したり、競合と並べて比べたりできます。

自社の定義のネットキャッシュとネットキャッシュ比率を、約3,700社で計算して比べられます。

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